DX重点類型200万円加算するための「国際交流xデジタル探究学習」＋「海外の専門家とのネットワーク」
- gsfclassroom
- 3月25日
- 読了時間: 10分
文部科学省の「高等学校等デジタル人材育成支援事業費補助金（DXハイスクール）」の要綱大幅変更でお困りではありませんか？
昨年度からの継続校については補助金が500万円と減額になってしまいましたが、重点類型に特化すると200万円の加算が可能です。
提案書の提出期限が迫る頃かと思いますが、今回は、GSCの提供するプログラムがどの採択基準を満たすことができるのか、また、必要な予算の概要についてお知らせいたします。
ぜひ私たちと一緒にグローバルなデジタル人材育成をしてみませんか？
【重点類型とは？】
文部科学省のDXハイスクール事業において、学校の教育内容や目指す人材像に応じた特定の分野に重点を置く取り組みのことを指します。
グローバル型: 海外校と協働し、国際的な課題に取り組むプロジェクトを実施
プロフェッショナル型・半導体重点枠: 産業界と連携し、実践的なプログラムを提供
特色化・魅力化型: 地域社会と連携し、課題解決型学習を導入
GSCでは、
① 「3Dプリンタで国際交流」 - SSDGsx国際交流xデジタル探究学習を掛け合わせたプログラム。４回の海外交流とデジタル探究カリキュラムで1年間で約80万円弱。Discordの交流プラットフォームを使った交流は月1,000円/生徒。ただし予算に応じてフレキシブルに対応可。
② 海外の専門家や国際機関とのネットワーク - シアトル、ワシントンDC、途上国で活躍する専門家と協働でカリキュラム開発、実践的な学び、海外研修を提供。専門家との希望プログラムや要相談。
を提供することができます。今回は、これらのプログラムが、それぞれの採択基準において、どのように加点可能なのか具体的にお伝えしていきます。
【① 「3Dプリンタで国際交流」】
3Dプリンタとオンライン国際交流を組み合わせ、デジタル技術を活用した探究学習を実施します！
3Dプリンタを活用したプロトタイピングやデジタルものづくり
ペルーや台湾など海外の高校や世界のファブラボと連携し、国際協働プロジェクトを実施
SDGsをテーマにした課題解決型学習の実践
英語でのプレゼンテーションや国際交流を通じた国際的な発信力の向上
マッチする採択基準
◆ グローバル型 ◆
４. 外国語を用いながら探究活動を行う学校設定教科・科目を開設すること（10点） （（ア）〜（カ）の取組を実施する場合は加算）
（ア）当該科目が文理両方の複数の教科を融合した内容となっていること（5点）
（イ）体系的かつ先進的なカリキュラム設計を、国内外の大学、企業、国際機関等との協働により行うこと（5点）
（ウ）当該科目を必修科目とすること（5点）
（エ）当該科目において、外部専門人材（研究機関・企業の専門人材、大学・高等専門学校の教員、博士人材等）による指導助言を実施すること（5点）
（オ）当該科目において、海外連携校等の外国人生徒等と呼応流する機会（オンラインでの交流を含む）を設けること（5点）
（カ）当該科目の開設に向けた具体的な検討を遅くとも令和7年度中に開始し、必要な準備（授業内容の検討や、そのために必要な学校内外の連携・協力体制・組織的な研究開発体制や必要な設備等の準備）を進めること。その際、遅くとも令和9年度までに仮説することを目指すこと（5点）
英語を利用した探究学習プログラムの提供 【10点】
デジタルものづくりxSDGs課題解決型の文理横断カリキュラム - （ア） 【5点】
国際機関勤務者や海外の企業勤務者との協働でカリキュラム設計が可能 - （イ） 【5点】
海外のFab Lab人材やシアトルの企業や研究機関に勤める専門人材からの指導助言が可能。 【5点】
オンライン国際交流で外国人生徒とテクノロジーを通じて交流 - （オ） 【5点】
６. 国内外の大学、企業、国際機関等と協働し、国内外の高等学校等との連携によるグローバルな社内課題研究として設定したテーマ（SDGs、経済、政治、教育、芸術等）に関連した高校生国際会議等を実施すること（10点） （（ア）〜（エ）の取組を実施する場合は加算）
（ア）生徒が主体となって高校生国際会議等の企画・運営全般に携わること（5点）
（イ）生徒の行う発表内容について、教師および外部専門人材（研究機関・企業の専門人材、大学・高等専門学校の教員、博士人材等）による指導助言を実施すること（5点）
（ウ）３カ国以上の海外連携校等が高校生国際会議等に参加すること（5点）
（エ）国内外の大学、企業、国際機関等と協働し、国内外の高等学校等との連携によるグローバルな社会課題研究として設定したテーマ（SDGs、経済、政治、教育、芸術等）に関連した高校生国際会議等の実施に向けた検討を開始し、必要な準備（内容の検討や、そのために必要な学校内外の連携・協力体制等）を進めること。その際、遅くとも令和8年度までに実施することを目指すこと（5点）
学校のリーダーシップによっては国際会議を行うことも可能。その場合、GSCからは関連する企業、研究者、国際機関の職員などを招聘可能。 【各5点】
◆ 特色化・魅力化型 ◆
６. 新しい普通科の特色化・魅力化に向けた取組の充実・普及を行うこと （（ア）〜（ク）の取組を実施する場合は加算）
（ア）事業の目的を踏まえ成果目標を設定するとともに、カリキュラムや教育方法等がスクール・ポリシーの達成や新しい普通科の特色化・魅力化を目指す内容となるよう、学校教育に専門的知見を有する者、学識経験者、関係行政機関の職員等第三者によって組織する運営指導委員会を置き、専門的見地から指導、助言を受けた上で、取組を評価・改善し充実を図ること（10点）
（イ）校長及び管理職等のリーダーシップの下、全ての教職員が協力して組織的に取組を評価・改善し充実を図ること（5点）
（ウ）新しい普通科の特色化・魅力化に向け、総合的な探究の時間を軸に各教科等の学びを関連付けたカリキュラムを年間を通じて行うこと（10点）
（エ）新しい普通科の特色化・魅力化に向け、４. の関係機関等の外部専門人材（研究機関・企業の専門人材、大学・高等専門学校の教員、博士人材等）による教師むけ研修を実施すること（5点）
（オ）新しい普通科の特色化・魅力化に向け、公開授業や研修等他の学校との交流を行うこと（5点）
（カ）新しい普通科の特色化・魅力化に向け、他の学校と共同でカリキュラム開発や授業指導案の作成・改善を行うこと（5点）
（キ）新しい普通科の設置やその検討に関する取組について、社会に開かれたフォーラムや成果報告会等の実施、ホームページ等による公表など、他の学校への取組の横展開に資する活動を行うこと（5点）
（ク）地域の住民や中学生、保護者等に対し、新しい普通科の設置やその検討に関する理解促進・普及を図るための広報活動を行うこと（5点）
「SDGsxオンライン国際交流xデジタル探究学習プログラム」を提供するので教科横断的なプログラムの提供が可能。
【② 海外の専門家や国際機関とのネットワーク】
[ 実践型で専門家から学ぶ ]
海外在住の専門家（日本人＋外国人）から直接学ぶ
サイバーセキュリティー、医療、航空、エンターテイメント（ゲームなど）、飲食、宇宙産業、ITなど、様々な業界の専門家と協業でプロジェクトベースの実践的カリキュラムを策定し、テクノロジーの最新について実践的に学ぶ。
[ アメリカ研修 ]
テクノロジーの最先端を体験
シアトルやワシントンDCを訪問し、企業・研究機関・大学・国際機関でテクノロジーがどのように使われるかを体験。
マッチする採択基準
◆ グローバル型 ◆
【評価項目】（令和6年度採択校（継続申請（2年目）・令和7年度新規申請校共通））
１ー１. 海外の連携校等への短期・長期留学や海外研修等（対面での交流は必須）をカリキュラムの中に体系的に位置付けること（（ア）〜（ウ）の取組を実施する場合は加算）
（ア）海外の連携大学等において、情報Ⅱ等に関するプログラム等を実施すること（5点）
（イ）情報技術を活用した課題解決に取り組む海外の企業等と連携した取組を実施すること（5点）
（ウ）海外の連携校等への短期・長期留学や海外研修等に参加する誠意との参加に係る検討や準備、海外での学習や生活を支援する必要な体制を整備すること（5点）
シアトルやワシントンDCの企業と連携 -（イ） 【5点】
海外研修の提供と事前準備でオンライン交流や準備講座 -（ウ） 【5点】
◆ 特色化・魅力化型 ◆
【評価項目】（令和6年度採択校（継続申請（2年目）・令和7年度新規申請校共通））
１. 採択基準（基本類型・重点類型共通）の令和6年度採択校（継続申請（2年目）・令和7年度新規申請校における評価項目５−１. 又は５−２. （ア）及び（イ）を満たすこと
２ー１. 採択基準（基本類型・重点類型共通）の令和6年度採択校（継続申請（2年目）・令和7年度新規申請校における評価項目５−１. を満たす学校で、新しい普通科で設ける学校設定教科・科目及び総合的な探究の時間において、本事業で整備するICT機器等を活用した探究的・文理横断的・実践的な学びを実施すること（（ア）〜（イ）の取組を実施する場合は加算）
（ア）新しい普通科で設ける学校設定教科・科目及び総合的な探究の時間の充実のため、４. の関係機関等の外部人材（研究機関・企業の専門人材、大学・高等専門学校の教員、博士人材等）を活用すること（15点）
（イ）新しい普通科で設ける学校設定教科・科目及び総合的な探究の時間を合計9単位以上、全ての生徒に対し各年次にわたって履修させること（15点）
２ー２. 採択基準（基本類型・重点類型共通）の令和6年度採択校（継続申請（2年目）・令和7年度新規申請校における評価項目５−２. （ア）及び（イ）を満たす学校で、総合的な探究の時間（新しい普通科設置後は、その学科で設ける学校設定教科・科目及び総合的な探究の時間）において、本事業で整備するICT機器等を活用した探究的・文理横断的・実践的な学びを実施すること（（ア）〜（オ）の取組を実施する場合は加算）
（ア）総合的な探究の時間の充実のため、４. の関係機関等の外部専門人材（研究機関・企業の専門人材、大学・高等専門学校の教員、博士人材等）を活用すること（5点）
（イ）新規設置する新しい普通科で設ける学校設定教科・科目及び総合的な探究の時間の充実のため、４. の関係機関等の外部専門人材（研究機関・企業の専門人材、大学・高等専門学校の教員、博士人材等）の活用に向けた具体的な検討を遅くとも令和7年度中に開始し、必要な準備（授業内容の検討や、そのために必要な学校内外の連携・協力体制・組織的な研究開発体制や必要な設備等の準備）を進めること（5点）
（ウ）（イ）を進めた上で、新しい普通科の設置年度から実施することを令和7年度中に対外的に公表すること（5点）
（エ）新規設置する新しい普通科で設ける学校設定教科・科目及び総合的な探究の時間を合計9単位以上、全ての生徒に対し各年次にわたって履修させることに向けた具体的な対策を遅くとも令和7年度中に開始し、必要な準備（授業内容の検討やそのために必要な学校内外の連携・協力体制・組織的な研究開発体制や必要な設置等の準備）を進めること（5点）
（オ）（エ）を進めた上で、新しい普通科の設置年度から実施することを令和7年度中に対外的に公表すること（5点）
シアトルやワシントンDCの企業、大学、研究機関、などの専門人材との連携。分野はデジタルものづくり、AI、医療テクノロジー、エンターテイメント、IT企業、サイバーセキュリティ、途上国の開発とテクノロジー、環境問題、などが可能。２ー１（ア）【15点】、２ー２（ア）【5点】
◆ プロフェショナル型 ◆
３. 産業界等の協力を得て、本事業で整備するICT機器や産業界等の所有するICT機器等を活用した産業界等の技術者・研究者等による授業・実習等を体系的に行い、各分野におけるニーズを踏まえた最先端の職業人材育成に資する探究的・文理横断的・実践的な学びを実施すること（令和7年度において準備を進め、令和7年度中に開始する場合を含む）（（ア）必須。（イ）〜（エ）の取組を実施する場合は加算）
（ア）本事業で整備するICT機器や産業界等の所有するICT機器等を活用した産業界等の技術者・研究者等による授業・実習を体系的に実施すること
（イ）産業界等の現場見学やインターンシップ等を体系的に実施すること（5点）
（ウ）産業界等の技術者・研究者等による教師向け研修を体系的に実施すること（5点）
（エ）その他、（ア）〜（ウ）以外の産業界等と連携した教育内容の充実に資する取組を体系的に実施すること（3点）
主に海外で活躍する日本人あるいは外国人の専門人材と協業で授業・実習・現場のバーチャル見学、教師向け研修などが可能。具体的にはシアトルとワシントンDC在住の専門家、さらには世界のFab Labネットワーク、テック関連企業からの専門家をつなぎ、ICT聞きを活用した授業や実習、教員研修、海外研修を行うことが可能。 - ３（ア）（エ）
活動の詳細は以下をご覧ください。
HPの活動実績ページ：www.gsfclassroom.org
皆さまとご一緒にワクワクするコミュニティを作れることを楽しみにしております。
一般社団法人 Glocal Solutions from Classroom
代表 今泉沙織
Comentários